前回記事（車の減価償却を最大限活用して節税）を受けて、2022年度の投信売却による節税方針をまとめました。 2021年度の確定申告で、所得ゼロにして余った控除を投信売却益に充当して、源泉徴収された15％（所得税分）を取り返せることは確認しました。 住…